そうだね。認めます。
きっと現状を目にしていないからそんなことが言えるのかも知れません。
きっと現状を目にしては言えないことなんだと思います。
ただそんな自分にもひとつだけ伝えたいものがあります。
自分は現状ではない現実の世界を見ているつもりです。
現実とはアメリカは後、数年でもうすぐ金融破綻します。
一方で日本は国家としては世界で一番のお金持ちの国です。
でもそんな日本人は世界で二番目に【自殺者】の多い国です。
かたや今回豚インフルエンザの発生したメキシコはどうでしょうか?
メキシコは本当に本当に、本当に貧しい国です。
実際に自分も行きましたが彼らはぼろぼろの雨ざらしになった
Tシャツを売り一日300円も収入が入れば生活ができます。
命がけで砂漠を超えアメリカに来て
最低賃金で一日10時間以上働いています。
でも彼らの顔からは笑顔はいつもいつも絶えません。
いつもばか見たいに笑っています。
そんなメキシコ人の文化には自殺という文化がそもそも「ありません」。
はっきり言えば、日本は病んでいます。
戦後、日本はアメリカの事実上の植民地でした。
欧米の武力によって開国され、
欧州の資本を握った日本人によって
明治維新は進みました。
以降、日本はお金という紙切れで資本主義を発展させ、
アメリカに膨大な利子を強いられ支払ってきました。
その犠牲が日本国民一人ひとりです。
そして全世界のお金のすべての頂点にはたった300人のグループが
その金融システムを300年前につくり、
管理してきたことが世界では最近わかってきました。
そのお金の大きな部分は戦争に使われています。
そして今、アメリカ経済が苦しむ中、
日本はアメリカの資本主義の犠牲になっています。
これらのことに日本にいる日本人の何%がきづいているでしょうか?
おそらく1%以下。
現状では日本ではお金が大事かもしれませんが、
世界はほかの先進国でも日本人が思っているほど
お金=仕事に執着していないのが現実です。
自分の家族の危機に、こんな、議論の返信メールは
見当違いの返信でしょう。
わかってます。
でもこれらが今僕が学んでることで、
自分で目の前にしている現実です。
僕はこれらを日本のために持って帰らなければいけません。
今回買われる財産は買い戻せばいいと思います。
一方で健康と心はホントに大事です。第一優先です。
もしそれらに支障が出るなら問題は別です。できることならなんでもします。
なぜなら、人間生活はお金ではないからです。
借金や仕事のために健康が害されることがあってはなりません。
最低限は国が守っているはずです。
現状の見えないこんな自分ですが、
日本の家族の心の健康と体の健康をこころから祈っています。
2009年4月30日木曜日
2009年4月20日月曜日
世界のお金は銀行家が所有
世界の中央銀行はロスチャイルド家といういわゆる
銀行家に所有されている。
もちろん日本銀行もその例外でない。
世界の192か国中、ロスチャイルドのコントロール下にない国は次の7つ。
1.アフガニスタン 2.イラク 3.イラン 4.北朝鮮
5.スーダン 6.キューバ 7.リビア
そしてイラク戦争後
1.イラン 2.北朝鮮 3.スーダン 4.キューバ 5.リビア
となった。
アメリカがあとの5カ国に制裁を加えれば、
アメリカとアメリカドルの役目は終わる。
世界はフランス革命の翌年から300年間
銀行家率いるイルミナティーに銀行家に支配されつずけてきた。
しかし、それを前にアメリカドルが破綻しそうにある・・・
銀行家に所有されている。
もちろん日本銀行もその例外でない。
世界の192か国中、ロスチャイルドのコントロール下にない国は次の7つ。
1.アフガニスタン 2.イラク 3.イラン 4.北朝鮮
5.スーダン 6.キューバ 7.リビア
そしてイラク戦争後
1.イラン 2.北朝鮮 3.スーダン 4.キューバ 5.リビア
となった。
アメリカがあとの5カ国に制裁を加えれば、
アメリカとアメリカドルの役目は終わる。
世界はフランス革命の翌年から300年間
銀行家率いるイルミナティーに銀行家に支配されつずけてきた。
しかし、それを前にアメリカドルが破綻しそうにある・・・
アメリカドル
アメリカドルと言えば世界で最も強い通貨として長年君臨してきた。
FRB(連邦準備制度理事会)というところが
アメリカ合衆国ドルの発行を管理している。
正式名称、連邦準備券(Federal Reserve Note)と呼ばれ
一日あたり約6億ドル発行されている。
ドルの大部分7割をアメリカ以外の貴族や銀行家が所有していてる。
ところが、なんと去年9月以降に発行されたドルは
国際通貨として認められなくなった。
この前のG20 でロシアとドイツが提案したIMF通貨に
いくらアメリカが反対しても アメリカがいくら自由に通貨を発行しても、
アメリカの輸入はどんどん減っていく。
この理由もこれにある。
2009年4月5日日曜日
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